「患者数や売上は安定しているのに、思うように利益が残らない」とお悩みではありませんか?
歯科医院の利益率を改善するには、売上だけでなく、人件費や材料費などの経費を把握し、収益構造を見直すことが重要です。
本記事では、歯科医院の利益率の平均的な水準、利益率が低くなる原因、改善に向けた5つの対策を解説します。
自院の経営状況を客観的に把握し、利益率の改善に向けて取り組むべき課題を明確にするために、ぜひ参考にしてください。
歯科医院の平均利益率と目安

歯科医院の経営状況を把握するうえで、利益率は重要な指標の一つです。
利益率とは、売上に対してどの程度の利益が残っているかを示す割合です。
自院の利益率を確認することで、売上と経費のバランスを把握し、経営改善が必要かどうかを判断する材料になります。
利益率の計算方法
歯科医院の利益率は、基本的に以下の計算式で求められます。
利益=収益ー費用
利益率(%)=利益÷売上高×100
たとえば、年間売上が5,000万円、経費が4,000万円の場合、利益は1,000万円となり、利益率は20%です。
ここでいう利益とは、診療による収益から人件費や材料費などを差し引いた金額です。ただし、利益にはいくつかの種類があり、どの利益を用いるかによって利益率の意味が異なります。
なお、厚生労働省の「医療経済実態調査」では、利益率に相当する指標として「損益差額率」が用いられています。これは、医業・介護収益から医業・介護費用を差し引いた金額が、収益に占める割合を示すものです。
(出典:厚生労働省 第25回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告)
個人・医療法人の平均利益率
厚生労働省の「第25回医療経済実態調査」によると、2024年度(令和6年度)の歯科診療所の平均損益差額率(利益率に相当する指標)は以下のとおりです。
| 経営形態 | 平均損益差額率 |
|---|---|
| 個人立歯科診療所 | 27.6% |
| 医療法人立歯科診療所 | 5.5% |
出典:厚生労働省 第25回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告
個人立と医療法人立では、利益率に大きな差があります。その理由の一つが、院長の報酬の扱いです。
個人立では、開設者である院長の報酬に相当する金額が給与費に含まれていません。一方、医療法人では役員報酬などが費用に計上されるため、両者の利益率に差が生じる一因となっています。
このように、個人と医療法人では費用の計上方法が異なるため、利益率を単純に比較することはできません。
また、これらの数値は調査対象となった歯科診療所の平均値であり、適正な利益率を示しているわけではない点にも注意しましょう。
歯科医院の利益率が低くなる原因

歯科医院の利益率が低くなる原因には、売上不足や経費の増加、診療時間や人員配置の問題などが挙げられます。
たとえ売上が安定していても、経費が増えれば利益率は低下する可能性があります。
自院の利益率が低いと感じた場合は、まず売上と経費の両面から原因を確認することが大切です。
売上が不足している
患者数の減少や予約枠の空きなどによって売上が不足すると、利益率が低くなる場合があります。
歯科医院では、家賃や医療機器の減価償却費など、患者数にかかわらず固定費が発生します。減価償却費とは、医療機器などの購入費用を、使用する期間に分けて経費として計上するものです。
売上が減少しても、固定費が同じ程度かかる場合は、売上に占める経費の割合が高くなり、利益が減少します。
患者数の推移や予約枠の稼働状況、診療単価などを確認し、売上不足の原因を把握しましょう。
材料費や人件費が増えている
歯科材料費や技工委託費、人件費などの増加も、利益率が低下する原因の一つです。
たとえば、売上が前年と同じでも、材料の仕入価格やスタッフの給与が上がれば、利益は減少します。そのため、経費は金額だけでなく、売上に対する割合も確認しましょう。
ただし、人材確保や診療の質を維持するために必要な支出もあります。単純に経費を削減するのではなく、支出の必要性や効果を確認することも大切です。
▶︎人件費については、【歯科医院の経営】人件費率の目安はどれくらい?適正化のポイントも解説の記事で詳しく解説しています。
診療時間や人員配置に課題がある
診療時間やスタッフの配置、医療設備を十分に活用できているかどうかも、利益率に影響する場合があります。
予約の空き時間が多い、特定のスタッフに業務が集中しているといった状況では、改善の余地があるかもしれません。
また、チェア1台当たりの売上や診療時間当たりの売上などを確認すると、設備や時間の活用状況を把握しやすくなります。
ただし、生産性の向上を目指す際は、診療の質やスタッフの負担にも配慮することが大切です。
歯科医院の利益率を高める方法

歯科医院の利益率を高めるには、収入の増加と経費の適正化を両面から進めるのが重要です。
ただし、売上を増やすための支出が大きくなれば、利益率が改善しない場合もあります。この章では、具体的な5つの方法を紹介します。
患者数と来院頻度を見直す
売上を増やす方法として、新規患者の獲得や既存患者の継続的な受診につながる取り組みが挙げられます。
たとえば、ホームページで医院の診療内容や特徴をわかりやすく発信することは、新規患者に医院を知ってもらうきっかけになります。
また、患者の口腔状態に応じて定期検診やメンテナンスの必要性を説明する取り組みも大切です。新患数や再来院数、予約キャンセル率などを確認し、改善できる点を探しましょう。
自費診療の収益性を見直す
自費診療の収益性を見直すことも、利益率の改善につながる可能性があります。
自費診療は医院ごとに料金を設定できますが、診療単価が高いからといって、必ずしも利益率が高いとは限りません。
たとえば、インプラントやセラミック治療などでは、材料費や技工料に加え、診療にかかる時間なども考慮する必要があります。
診療内容ごとの売上と経費を把握し、どの程度の利益が残るのか確認しましょう。
経費を適正化する
利益率を改善するには、経費の内訳を把握し、無駄な支出を見直すことも欠かせません。
歯科材料の仕入価格や在庫管理を確認することで、不要な購入や廃棄を減らせる場合があります。人件費についても、単純に削減するのではなく、患者数や診療時間に合わせた人員配置を検討しましょう。
また、医療機器の購入やリース契約を見直す際は、費用に見合う効果が得られているかの確認も必要です。
診療の質やスタッフの待遇を維持しながら、経費を適正化することが、安定した医院経営につながります。
予約管理や業務を効率化する
予約管理や日常業務を見直すことも、利益率の改善につながる取り組みです。
予約システムやリマインド機能を活用することで、予約確認の手間を減らし、予約忘れによるキャンセルの防止につながる可能性があります。
また、受付・会計業務の流れやスタッフの役割分担を見直すことも有効です。診療内容ごとに必要な準備手順を統一し、スタッフ間で共有することで、業務の効率化が期待できます。
ただし、新しいシステムの導入には費用がかかります。導入費用と削減できる作業時間などを比較し、自院に適した方法を検討しましょう。
経営数値を定期的に分析する
利益率を継続して改善するには、経営数値を定期的に確認し、変化の原因を把握することが大切です。
以下のチェックリストのように、数値を毎月確認し、前月や前年同月と比較しましょう。
▼歯科医院の経営分析チェックリスト
□ 売上高は前年同月より増えているか
□ 利益率は前月・前年同月と比べてどう変化したか
□ 人件費率や材料費率が上昇していないか
□ 患者数や予約枠の稼働状況に変化はないか
□ 実施した改善策の効果を確認できているか
たとえば、人件費率が上昇している場合、人件費そのものが増えたのか、売上が減少したのかによって必要な対策は異なります。
数値の変化から課題を把握し、改善策を実行した後も効果を確認することが重要です。
まとめ:利益率の改善には経営分析が重要

歯科医院の利益率を改善するには、売上を増やすだけでなく、経費の適正化や業務の効率化など、収益と費用の両面から経営を見直す必要があります。
まずは自院の利益率を計算し、売上高や人件費率、材料費率などを確認して、改善すべき課題を整理しましょう。
経営数値を継続的に分析し、自院に合った対策に取り組むことが、安定した医院経営につながります。
当Progress会計事務所では、歯科医院の税務や経営に関するご相談を承っております。経営分析に十分な時間が取れない、利益率を改善したいとお考えの院長先生は、ぜひお気軽にご相談ください。